たま407
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来年はどんな年になるんでしょうか。 フランス政界のブレーンとも黒幕とも、世界を牛耳るロスチャイルドなど国際金融資本家を中核とするグローバリストの代理人とも言われ、発言の信ぴょう性が極めて高い経済学者・思想家のジャック・アタリが「遅くとも2025年までに中国は崩壊する」と著書に書いていますが、そんな動きが来年は出てくるんでしょうか。 気のせいか、中国の香港、ウイグル弾圧の報道が皆無だった昨年、一昨年に比べ、今年は中国を刺激する報道が出始めてきた気がします。 来年もよろしくです (^^♪
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ち太郎
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ジイさん コメントありがとうございます。 残念ながら、個人的にはこれから世界はますます悪くなっていくと思います。 日本政府は50年に国民1人当たり10人のアバターを仮想空間で駆使できる「ムーンショット計画」を進めていますが(内閣府HP)、これは上記のグローバリストが目指すメタバースの一環です。 人類はそう遠くない将来、一部の支配者によってデジタル仮想空間で管理され、生殺与奪が行われる、ちょうどハリウッド映画『マトリックス』みたいな世界に追い込まれるはずです。 民族の歴史や固有の価値観を守ろうとするナショナリスト、すなわちトランプは歴史的不正選挙で大統領の席を奪われ、安倍元首相は暗殺され、プーチンは米国のネオコンのシナリオ通り戦争に引き込まれました。 この3人を抹殺すれば、新自由主義が世界を制覇し、国民経済を守る各国の規制は「規制緩和による経済の活性化」をうたい文句にすべて撤廃され、諸国民の経済格差はさらに深刻化します。 内閣と並ぶほどの権限を持ち、利権が集中するデジタル庁のメインコンピューターシステムは国産ではなく、確かアップルとグーグルです。 技術スタッフ等には欧米人はもとより、米国政府が国内における活動を大幅に規制した中国のスパイ企業・ファーウェイなどの中国人社員を雇用しており、信じがたいことにファーウェイに勤めながらデジタル庁に勤務することを認めています。中国は日本の核心的情報を取り放題です。 また日本政府は日米デジタル貿易協定で、米国に押されて国民の個人情報が蓄積されたサーバーの国外持ち出しに合意し、米国政府はさっそくGARFAMに対し、要請があればサーバーの日本人の情報を開示しなければならないというクラウド法を成立させ、施行しました。 そしてデジタル庁のデジタル大臣は、日本を代表するスパイファミリー・河野一族の河野太郎です。 中国共産党が河野洋平、河野太郎にあてがった合弁企業「日本端子」は今も北京・香港・武漢で操業し、ウイグルの強制収容所で作られた太陽光パネルに端子を付けるだけの作業で大きな利益を得ています。 次期首相候補が中国共産党の手先なんて、信じられませんよね。でも事実です。国会でもこの件に関して形だけの質疑が行われました。 また北京の工場では毎朝、国家動員法に基づく軍事教練を行い、最も共産党に忠実な企業であるとして中国人幹部が北京市から表彰されています。少し前までHPでその様子が公開されていました。 この辺で愚痴は止めておきます。愚痴りながら年を越したのは初めてです(笑)。以上がもう希望を持てない所以です。
2023年01月12日08時51分