外国の新聞に、「日本政府は民意に耳を傾けずにオリンピックを推進している。」と書かれる ようでは、中国共産党の香港政策と変わらないのではないのでしょうか？ コロナ禍で斜陽になった業種の全てが社会の構成に必須なものだったとは申しません。 この怪しげなお風呂屋さんも廃業理由を転嫁していますが、「ソーシアルディスタンスを 取って非接触での営業」は不可能な業種ですので＾＾、早々に撤退したのでしょう。 向かいの従業員宿舎も蛻の殻です。

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